授業内容・授業計画
| ポリシーとの関連 |
| ディプロマポリシー |
3 共生社会 |
| カリキュラムポリシー |
3 共生社会 |
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| 授業のキーワード |
公害，地球環境問題，環境保全，環境教育 |
| 学生の到達目標 |
1.環境問題は有限な環境資源（人間―環境系）に対する人間の過度な活動により発生することを学ぶ。
2.環境を汚染・破壊する者と被害者（健康影響、生態系、自然資源、インフラ、人間の活動など）との間に深刻な社会的対立を引き起こすことを学ぶ。
3.環境問題の解決には人類のモラルの向上と科学的知見に基づく政策の立案そして、法律、制度、組織の整備が必須であり、加えて環境教育の充実が重要であることを学ぶ。 |
| 授業の内容 |
| 第1回 |
環境科学の定義、授業の進め方、評価等のガイダンス(目標1,2,3) |
| 第2回 |
地域レベルの環境問題：大気汚染：産業型公害(目標1,2,3) |
| 第3回 |
水質汚染：産業型公害(水俣病)(目標1,2,3) |
| 第4回 |
大気汚染:生活型公害(目標1,2,3) |
| 第5回 |
騒音公害:精神・心理的影響(目標1,2,3) |
| 第6回 |
わが国における公害対策の歴史(目標1,2,3) |
| 第7回 |
地球規模の環境問題(目標1,2,3) |
| 第8回 |
温暖化ガスによる地球温暖化とその影響(目標1,2,3) |
| 第9回 |
地球環境問題に対する国際的取組み(目標2,3) |
| 第10回 |
廃棄物問題と低炭素・循環型社会(目標1,3) |
| 第11回 |
3分間スピーチ:環境問題についての発表(目標3) |
| 第12回 |
グループ討議:環境問題について討議し発表する(目標3) |
| 第13回 |
スピーチと討議についての講師のコメント(目標3) |
| 第14回 |
環境教育(目標3) |
| 第15回 |
総括(目標1,2,3) |
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予習・復習の内容
（毎回180分程度） |
| 予習 |
前回の授業で配布される、今回の授業についての講義メモにしたがって自分の知識の確認と質問事項を整理しておくこと。 |
| 復習 |
各授業終了後，その講義内容に対する自分の意見，疑問点，批判などをまとめてノートしておくこと。 |
| 展開 |
11回目以降、復習のとき作成したノートにもとづき，各自、3分間スピーチ原稿を作成し発表する。グループ討議のテーマは各グループのメンバーが決め，実り多き討論となるように積極的な参加が期待される。各自の発表の仕方について指導する。最後に、環境問題についてのレポートを作成する。推敲した原稿を採点後返却する。 |
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| 成績評価 |
| 評価の基準 |
１）環境問題の発生機序と環境保全の方法論を概論として理解できているか否かを評価する。
２）環境問題をテーマとして、3分間スピーチ、討論そしてレポートを作成する。その内容および基本的な作法の能力について評価する。 |
| 評価の方法 |
レポート50％，スピーチ・討論など授業への積極的参加度50％として採点する。 |
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| 教科書 |
| 書籍名 |
シンプル衛生公衆衛生学 |
| 著者名 |
鈴木庄亮，久道茂監修 |
| 出版社 |
南江堂 |
| 価格 |
2,400円 |
| ISBN・ISSN |
978－4－524－25358－5 |
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| 推薦図書 |
| 書籍名 |
プランB 2.0－エコ・エコノミーをめざして |
| 著者名 |
レスター・ブラウン |
| 出版社 |
ワールドウオッチジャパン |
| 価格 |
2500円 |
| ISBN・ISSN |
4-948754-24－2 |
| 書籍名 |
環境白書 循環型社会白書/生物多様性白書 |
| 著者名 |
環境省編集 |
| 出版社 |
日経印刷 |
| 価格 |
2571円 |
| ISBN・ISSN |
978－4－905427－45－2 |
| 書籍名 |
論文の教室 |
| 著者名 |
戸田山和久 |
| 出版社 |
ＮＨＫ出版 |
| 価格 |
1120円 |
| ISBN・ISSN |
978－4－14－001954－2 |
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| 参考URL |
環境省ホームページ:政策分野一覧に最新の関連情報あり.年度毎の環境白書あり。
例、廃棄物・リサイクル対策→循環型社会・３R関連→国内の取組：３R行動見える化ツールなど. |
| 備考 |
第11回以降，各受講者は３分間スピーチを行う。さらに５人ずつグループをつくり，司会者と書記を選んで環境にかかわるテーマを決め討議し発表する。議論により環境問題への理解を深め，今後の取り組みに役立てて欲しい。参加型の授業である。文章表現演習を履修することが望ましい。高等学校の教科目(現代社会、地理）の環境問題に関連する内容を復習しておくこと、受講者数は20人以上にならないこと。教官との連絡は教務経由のこと。 |
